囲碁棋士として盤上で勝負するだけでなく、囲碁だけで生計を立てられる未来を切り開こうとしている人物がいる。39歳の大澤四段が踏み出した一手は、対局の枠を超えた一般社団法人の設立だった。
背景にあるのは、囲碁の競技人口減少と、それに伴う棋士の厳しい生活環境だ。そんな状況のなか、大澤四段はどのように活動の幅を広げ、棋士としての新しい可能性を見いだそうとしているのか。文化庁事業の受託や映画への協力にも注目が集まる。
ここでは、大澤健朗四段が一般社団法人を設立した理由をはじめ、囲碁普及への取り組み、文化庁事業の受託、映画の囲碁シーン監修など、盤外で広がる活動を紹介する。棋士が囲碁だけで暮らせる仕組みづくりに向けた挑戦と、その先に描く囲碁界の未来を追う。
【新たな挑戦】一般社団法人設立で活躍の場を広げる大澤健朗四段
棋士の生活を囲碁だけで成り立たせるロールモデルに―。日本棋院中部総本部所属の大澤健朗四段(39)が、一般社団法人を設立し、文化庁の事業を受託するなど試行錯誤を続けている。競技人口の減少で棋士の暮らしが厳しさを増していることが背景にある。普及の取り組みに加え、映画の囲碁シーンの監修も舞い込み、活動の幅を広げている。
囲碁棋士の昨年の獲得賞金・対局料ランキングは、トップの一力遼五冠が1億2543万円、2位の芝野虎丸十段は4888万円、3位の井山裕太碁聖は4383万円と続く。
華々しく見えるが、「公式戦の対局だけで生活できるのは、トップの20人程度。棋院からの月給や対局料では、とても食べていけない」と大澤四段。飲食店などのアルバイトで生活費を賄う棋士も多く、「厳しい競争を勝ち抜いた棋士が、囲碁と無関係な仕事で生活する環境をどうにかしたい」と語る。
2007年のプロ入り以来、名古屋市や地元の長野県を中心に普及に取り組んできたが、交通費を自己負担することも多かった。個人で続けることに限界を感じ、23年に一般社団法人「IGO GeeK」(同市)を設立。囲碁の魅力を広める活動に賛同する愛好家ら約150人が年会費5千円を納めてくれ、...