美術館で名作を鑑賞する際の料金が、これまでの2~3倍になる可能性があります。独立行政法人国立美術館が発表した国立美術館の料金改定では、国立西洋美術館をはじめとする主要施設が対象となっています。
\n作品を安全に保管・輸送し、来館者が安心して鑑賞できる環境を維持するため、運営コストの増加が料金改定の理由として挙げられています。国立西洋美術館では一般料金が500円から1000円へ引き上げられるなど、利用者への影響も小さくありません。
\n気になるのは、どの美術館が対象となり、いつから新料金が適用されるのかという点です。この記事では、国立美術館6施設の入館料値上げについて、対象施設や判明している料金変更、値上げの理由を整理して紹介します。
【対象施設一覧】国立美術館6施設の入館料はどう変わる?
独立行政法人国立美術館は18日、国立西洋美術館(東京都)や国立工芸館(石川県)など6施設を対象に、常設展などの所蔵作品展の入館料を今年10月から順次値上げすると発表した。現行料金からおおむね2~3倍になる。物価やエネルギー価格の高騰により作品の輸送や警備コストが増えていることが理由だとしている。
6施設はこのほか、東京国立近代美術館(東京都)、国立映画アーカイブ(同)、京都国立近代美術館(京都府)、国立国際美術館(大阪府)。
国立西洋美術館の場合、一般が1人500円から千円に、大学生が250円から500円に改定される。国立工芸館は一般が300円から千円に、大学生が150円から500円になる。
高校生以下や65歳以上の高齢者、障害者手帳を持つ人などは引き続き無料とする。企画展の料金については従来通り展覧会ごとに設定する。
国は今年2月、国立の博物館・美術館の経営基盤強化に向け、入館料などの自己収入に数値目標を設定。未達成などの場合は館を「再編」の対象とした。これを受け、独法側は本年度からの中期計画に、入館料の引き上げを盛り込んでいた。 (出典: 国立美術館入館料値上げ 6施設(Yahoo!ニュース))