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肺がんの治療を受けたいのに、薬の使用条件が壁になる。そんな現実を変えようと、一人の患者の提案から新たな挑戦が始まりました。今回注目されるのは、肺がん治療薬の適応拡大を目指す取り組みです。
効果が期待できる治療薬であっても、遺伝子検査の結果や病状など、定められた条件を満たさなければ使用できない場合があります。こうした課題を背景に、患者の提案をもとに昨年8月から既存薬の使用対象を広げるための治験が進められています。日本で初めてとされるこの試みには、医薬品開発に患者や市民の意見を取り入れるPPI(患者・市民参画)の広がりも関係しています。
なぜ患者の提案が製薬会社を動かし、治験の実現につながったのでしょうか。本記事では、既存の肺がん治療薬の適応拡大を目指す取り組みの背景を整理し、実現に向けて協力した患者と医師の思い、そしてPPIが医薬品開発にもたらす変化に迫ります。
【患者の強い思いが製薬会社を動かす】
治験の実現に向け、力を合わせてきた中川教授(左)と長谷川さん=大阪市で(いずれも長谷川さん提供)
「この治験が実現した奇跡を、後につながる軌跡へ変えたい」。そう話すのは「日本肺がん患者連絡会」の理事長、長谷川一男さん(49)=横浜市。患者提案型の治験の立役者だ。