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ヒカルの年収は約1億円、資産は60億円?高須幹弥との対談で明かした驚きの金額とは

三浦 理沙 三浦 理沙 • 更新: • 公開: • 読了約 19 分
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ヒカルの年収は2026年現在、いったいいくらなのか?2026年10月5日に公開された高須幹弥との対談では、本人が月額約800万円の役員報酬を告白。年間に換算すると約9600万円という、驚きの金額が明らかになりました。

さらに注目したいのが、ヒカルが語った総資産約60億円という数字です。すぐに現金化できる資産が約60億円、不確定要素のある資産まで含めると100億円に達する可能性もあると説明しています。しかし、会社の売上と個人の収入は同じではありません。年収10億円説も含め、数字の意味を正しく理解が必要です。

この記事では、2026年最新の発言や公表情報をもとに、ヒカルの収入と資産の実態を整理します。月800万円の役員報酬の仕組み、YouTube広告収入や事業収益との関係、税引前の年収と実際の資産額の違いまで詳しく解説。それでは、まず約1億円とされる年収の内訳から見ていきます。

【本人が対談で告白】ヒカルの年収は約9600万円!2社から受け取る役員報酬の真相

ヒカル年収

2026年10月に公開された高須幹弥との対談で、ヒカルは自身の個人年収について具体的な数字を明かした。

高須幹弥から「年収いくらですか?」と質問されると、ヒカルは個人の収入であることを確認したうえで、2つの会社から役員報酬を受け取っていると説明。月額は約800万円だという。

「2つの会社から役員報酬みたいな感じでもらっているので、月に800万円くらいなので、×12したら9600万円」

この発言を年間に換算すると、次のようになる。

  • 月額役員報酬:約800万円
  • 年間役員報酬:約9,600万円
  • 年収の概算:約1億円
  • 金額の基準:税引前

つまり、2026年現在のヒカルの個人収入について、最も明確な根拠がある数字は年間約9,600万円だ。

ただし、これは2社から受け取る役員報酬を年間換算した数字であり、会社の売上や事業利益、投資による収益まで含めた総収入を示すものではない。

また、税金を差し引く前の金額であるため、9,600万円がそのまま本人の手取りになるわけでもない。

【高須幹弥との対談】役員報酬は月500万円から800万円に増額

今回の発言で興味深いのは、現在の役員報酬だけでなく、以前の報酬額や増額した理由まで明かされている点だ。

ユーチュラが2026年10月6日に報じた対談内容によると、ヒカルの役員報酬は以前、月額約500万円だったという。

以前の月500万円から増額した理由

ヒカルによれば、以前の月500万円という設定は、税率面で適切と考えられていた水準だった。しかし、事業が成長するなかで個人として使える金額が少し足りなくなったことに加え、会社側に利益を残すこととのバランスも考慮したという。

その結果、役員報酬を月約800万円に引き上げた。

注目したいのは、単純に収入を増やしたという話ではなく、会社に残す利益と個人に移す報酬の配分を意識している点だ。

複数の事業会社を経営する場合、会社の資金と経営者個人の資金は別々に管理される。事業拡大のために会社へ資金を残すのか、役員報酬として個人に支払うのかは、経営上の判断になる。

私生活では意外にもお金を使わない?

高須幹弥との対談では、ヒカルのお金の使い方についても話題になった。

ヒカルは、私生活であまりお金を使わず、高額な買い物も最近はすぐに思い浮かばないほどだと説明。経費として処理される支出も大きいと話している。

また、投資先については株式よりも不動産や自身の事業への投資が多いと説明した。

高須幹弥が資産規模に驚いたのに対し、ヒカルは仕事そのものが楽しいという趣旨の発言をしている。お金を消費することより、事業を成長させ、数字を伸ばしていくことに関心がある姿勢がうかがえる。

【ヒカルの年収推移】歴代の収入発言とヒカル経済圏の成長

ヒカルの年収は、活動初期から億単位の数字がたびたび話題になってきた。ただし、過去の発言にはYouTube関連収入、企業案件、事業売上など異なる指標が含まれている。

特に2019年から2021年にかけては、YouTubeの広告収益や企業案件を合わせた収入について、本人が大きな数字を明かしていた。

歴代の年収・売上に関する主な発言
時期 公表・報道された数字 数字の意味と背景
2019年 約10億円 本人がYouTube関連の年間収入として説明
2021年 約7億〜10億円 広告収益と企業案件を合わせたYouTube関連収入
2023年 広告収益は全盛期の約半分 投稿頻度の低下や広告収益の減少を本人が説明
2024年 約124億710万円 ヒカル経済圏の1〜10月の総売上として発表
2025年 広告収益は全盛期の約5分の1 本人がYouTube広告収入の減少を告白
2026年8月 サブスク会員合計10万人 YouTube、Instagram、化粧品・食品などの会員を合算
2026年10月 年間約9,600万円 2社から受け取る役員報酬の年間換算額

※各数字は本人の発言や報道に基づくもので、同じ会計基準による年収の連続比較ではない。

2021年にはYouTube関連収入だけで約10億円と発言

2021年9月、ヒカルは自身のツイキャスで年収について言及した。

スポニチアネックスの報道によれば、広告収益と企業案件を合わせたYouTube関連の収入は年間約10億円前後で、少なくとも7億円程度はあるという趣旨の説明をしていた。

同時期には、アパレル事業の年間売上が約25億円、すべての事業を合わせた年商が約50億円という説明も行っている。

ここから分かるのは、ヒカルが早い段階からYouTubeの再生数だけに依存しない収益構造を作っていたことだ。

2024年にはヒカル経済圏の総売上が約124億円に

大きな転換点となったのが、2024年12月20日に公開された「りんご決算」と呼ばれる動画だ。

この動画では、ヒカルが関与する複数の事業を「ヒカル経済圏」としてまとめ、株式会社サムライパートナーズ代表取締役の入江巨之氏が事業別の数字を紹介した。

2024年1月から10月までの総売上は約124億710万円。加えて、ストーンマーケットの売上見込みなどを含めた2024年通年の推定総売上は約200億円と説明された。

主な事業には、YouTube関連のプロモーション、アパレルブランドReZARD、コスメ、天然石、ホテル、食品、サプリメント、コンサルティング、ヘッドスパなどが含まれていた。

ただし、この数字はヒカル個人の年収ではない。また、事業によって集計期間が異なるものもあり、監査済みの連結決算と同じ意味で扱うことはできない。

それでも、YouTubeを起点に複数の事業へ展開し、巨大な経済圏を形成していることを示す材料にはなる。

【収入源の内訳】ヒカルはYouTube広告だけで稼いでいるわけではない

ヒカルの収入構造を理解するには、個人の役員報酬だけでなく、その報酬を支える事業全体を見る必要がある。

2026年現在、確認できる主な収益源は次のとおりだ。

1. YouTube広告収入

YouTube広告収入は、ヒカルの知名度を築いた主要な収益源の一つである。動画の再生回数や広告単価などによって収益が変動する。

ただし、広告収入は以前ほど安定した収益源ではなくなっている。

2023年12月には、本人が広告収益について全盛期の半分程度になっていると説明。さらに2025年3月、スポニチアネックスの報道では、全盛期と比べて5分の1程度に減少したと話している。

この変化は、YouTube広告だけに依存するビジネスモデルのリスクを示している。

2. 企業案件・プロモーション収入

企業案件は、企業の商品やサービスを動画などで紹介することで得られる収入だ。

2021年には、本人が広告収益と企業案件を合わせて年間約7億〜10億円と説明していた。また、2024年のヒカル経済圏の発表では、YouTube関連のプロモーションを手がける事業の1〜10月の売上が約8億5,182万円と紹介されている。

ただし、企業案件の売上がそのまま個人の収入になるわけではない。制作費や人件費などの事業コストも考慮する必要がある。

3. アパレルブランドReZARD

ReZARDはヒカルの代表的な事業の一つだ。自身が着用する服を自らブランドとして展開するという発想から生まれ、YouTube視聴者以外にも販売先を広げてきた。

2024年の事業別発表では、ReZARD関連のアパレル部門に加え、天然石、コスメ、ホテルなどの売上も紹介された。

特にブランド事業は、動画を視聴してもらうだけでなく、商品を購入してもらうことで売上が生まれる点が特徴だ。広告単価や再生回数だけに左右されない収益モデルを構築できる。

4. 化粧品・ヘアケア・食品などのサブスクリプション

2026年8月23日、ヒカルは自身のXでサブスクリプション事業の会員数を公表した。

日刊スポーツの報道によると、当時の会員数はYouTubeメンバーシップが約4万5,000人、Instagramのサブスクが約3,500人、化粧品・ヘアケアが約4万8,000人、馬刺し・お米関連が約1万人だった。

これらを合わせた会員数は約10万人。ただし、本人も重複している会員がいることや、サービスごとに料金が異なることを説明している。

YouTubeメンバーシップ「光の会」は月額490円とされ、4万5,000人が全員同じ条件で継続した場合、単純計算では月額約2,205万円の売上規模になる。

実際の受取額はプラットフォームの手数料などによって変わるが、定期的な課金収入を確保できる仕組みは、事業の安定性を考えるうえで重要だ。

5. ホテル・ヴィラ・不動産投資

ヒカルはホテルやヴィラなどの宿泊事業にも関わっている。

2026年6月の日刊スポーツの報道では、アパレル、化粧品、ヘッドスパ、ホテル、ヴィラ、馬刺し、焼き肉店など、YouTube以外の事業を幅広く手がけていることが紹介された。

2026年10月の高須幹弥との対談でも、本人は不動産投資や事業投資を行っていると説明している。

こうした投資は、YouTube広告や企業案件とは異なる収益機会を生み出す。ただし、投資額や個別事業の利益率、投資収益の詳細は公表されていない。

【総資産60億円の真相】年収9600万円との違いは?

ヒカルの年収と並んで注目されているのが、総資産60億円という数字だ。

2026年10月5日の高須幹弥との対談で、総資産を質問されたヒカルは、すぐに現金化できる資産について約60億円と説明した。

加えて、不確定要素の高い資産まで含めれば、100億円に達する可能性もあると話している。

60億円はどのような資産なのか

重要なのは、ヒカルが説明した60億円が、厳密に算定された貸借対照表上の総資産額として発表されたものではない点だ。

本人は資産を細かく計算しているわけではないと前置きし、すぐにキャッシュへ換えられる金額という観点で説明している。

つまり、一般的に報じられる「総資産60億円」という表現よりも、本人の発言に忠実なのは「すぐ現金化できる資産が約60億円」という理解だ。

2026年6月には現金約30億円とも発言

実は、2026年6月4日の日刊スポーツの記事では、ヒカルが別のYouTubeチャンネルに出演し、会社なども含めた現金について約30億円と説明したことが報じられている。

一方、10月の高須幹弥との対談では、すぐにキャッシュへ換えられる資産を約60億円と説明した。

この2つの数字は、質問された時期や資産の範囲、現金化できる資産の定義が異なる。したがって、わずか4か月で資産が30億円増えたと単純に判断することはできない。

年収・年商・総資産はそれぞれ別の数字

ヒカルの経済規模を理解するうえで、特に混同しやすいのが次の3つだ。

  • 年収:個人が1年間に得る収入。今回の約9,600万円は役員報酬の年間換算額。
  • 年商:会社や事業が1年間に計上する売上。2024年のヒカル経済圏では約200億円の通年推定が紹介された。
  • 総資産:現金、不動産、金融資産、事業持分など、保有する資産全体を指す概念。

会社が100億円を売り上げても、その100億円が経営者個人の財布に入るわけではない。仕入れ、人件費、広告費、製造費、物流費、税金などの支出があり、会社に残る利益もある。

加えて、会社に利益が蓄積されていても、それは個人の役員報酬とは別の財産だ。

ヒカルの年収が約1億円で、現金化できる資産が約60億円という発言に矛盾がないのは、両者が異なる性質の数字だからである。

【ヒカルの年収10億円説】本当なのか?2026年の数字と徹底比較

ネット上では、ヒカルの年収が10億円を超えているという説が根強く残っている。

この説には過去の本人発言や事業規模という背景がある。ただし、2026年10月に明かした役員報酬とは区別して考える必要がある。

10億円説の根拠は2021年の本人発言

最も分かりやすい根拠は、2021年9月のツイキャスでの発言だ。

ヒカルは当時、YouTubeの広告収益と企業案件を合わせた収入が年間約10億円前後だと説明していた。

加えて、アパレル事業の年間売上約25億円、全事業の年商約50億円という数字も紹介されていた。

このため、当時の収入規模を基準にすれば、年収10億円説が生まれた背景は理解できる。

2024年の約200億円という数字も誤解を生みやすい

2024年にはヒカル経済圏の年間総売上が約200億円になるという推定が発表された。

ただし、これは複数の事業を合わせた売上規模であり、ヒカル個人が200億円を稼いだという意味ではない。

このように、年商の大きさを個人年収に置き換えてしまうことが、10億円説をめぐる誤解の原因の一つになっている。

2026年の時点で10億円の個人年収は確認できるのか

2026年10月に本人が明かしたのは、2社から受け取る役員報酬の月額約800万円、年間約9,600万円という数字だ。

一方で、YouTube広告収入、企業案件、事業からの個人への分配、投資による収益などをすべて合算した2026年の個人年収は、具体的に公表されていない。

したがって、10億円説を2026年現在の確定した個人年収として扱う根拠はない。

正確に整理すると、約9,600万円は本人が明かした役員報酬の年間換算額であり、10億円説は過去の収入発言や事業規模から生まれた別の推定だ。

【ヒカルの年収】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:2026年現在、ヒカルの年収はいくらですか?
A1:2026年10月の高須幹弥との対談で、2社から受け取る役員報酬が月約800万円と明かされた。年間換算では税引前約9,600万円で、本人は約1億円と説明している。

Q2:ヒカルの総資産は60億円あるのですか?
A2:本人は2026年10月の対談で、すぐに現金化できる資産が約60億円と説明した。不確定要素を含めれば100億円に達する可能性にも言及している。ただし、監査済みの総資産額ではない。

Q3:ヒカルの年収10億円説は本当ですか?
A3:2021年には本人がYouTube広告収益と企業案件を合わせて年間約10億円前後と説明していた。ただし、2026年の個人年収が10億円であると確認できる公表資料はない。

Q4:ヒカルの主な収入源は何ですか?
A4:YouTube広告収入、企業案件、アパレルブランドReZARD、化粧品、ヘアケア、食品、サブスクリプション、ホテル、不動産投資、事業投資などが挙げられる。

Q5:ヒカルの役員報酬は以前いくらでしたか?
A5:本人の説明によると、以前は月約500万円だった。会社の利益や個人の資金配分を考慮して、月約800万円に引き上げたという。

2026年11月現在、ヒカルの個人年収を考えるうえで最も確かな基準となるのは、2026年10月の高須幹弥との対談で明かされた役員報酬だ。

2社から月約800万円を受け取っており、年間換算では税引前約9,600万円。本人も約1億円と説明している。

一方、すぐに現金化できる資産は約60億円、不確定要素を含めれば100億円に達する可能性があるという。加えて、ReZARDや化粧品、食品、ホテル、不動産など、YouTube以外にも収益を生み出す事業を展開している。

ヒカルの経済力を正しく理解するためには、次の3つを分けて考えることが大切だ。

  • 個人年収:役員報酬の年間換算で約9,600万円。
  • 事業規模:2024年のヒカル経済圏は通年で約200億円の総売上を見込むと発表。
  • 資産規模:2026年10月に本人が現金化可能な資産として約60億円と説明。

今後の注目点は、YouTube広告収入の回復だけではない。サブスクリプション会員の拡大、ReZARDを中心とするブランド事業、ホテルや不動産への投資など、複数の事業がどれだけ利益を生み出せるかが重要になる。

ヒカルの強みは、単に高額な年収を得ていることではなく、YouTubeで築いた知名度を事業へ転換し、個人の報酬と会社の資産を分けながら経済圏を広げている点にある。2026年の約1億円という年収は、その巨大なビジネス構造の一部分を示す数字なのだ。

(出典: ヒカル年収(Yahoo!ニュース))

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三浦 理沙

芸能取材歴10年のデスク。所属事務所の公式リリース、番組公式サイト、配信サービスの告知を一次情報として採用し、裏付けの取れない内容は記事にしていません。

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