住宅設備大手のTOTOが、一部製品の注文受付を停止する事態となっています。その背景にあるのは、原油由来の原材料の調達難です。住宅設備の供給を揺るがす新たな問題として、TOTOの受注停止が注目されています。
影響は一つのメーカーだけでなく、住宅設備業界全体に広がる可能性があります。中東情勢の悪化に伴い、原油由来のナフサを含む溶剤の調達が不安定化。加えて、LIXIL(リクシル)も原材料不足による納期や価格への影響の可能性を公表しました。ホルムズ海峡の事実上の封鎖が、なぜ日本の住宅設備供給に影響するのでしょうか。
この記事では、受注停止に至った経緯から今後の影響までを整理します。TOTOの発表内容をもとに、ナフサ不足の背景、LIXILへの波及、ユニットバスの納期や価格への影響を解説します。まずは、TOTOが受注停止を決めた理由から確認していきましょう。
【中東情勢の影響】TOTOのユニットバス受注停止とナフサ不足の関係とは?
TOTOは13日、ユニットバスなど一部製品の新規受注を停止した。中東情勢悪化に伴い、原油由来のナフサを含む溶剤の調達が不安定になっているためで、再開時期は未定。設備大手のLIXIL(リクシル)なども原材料不足で、納期や価格に影響が出る可能性があると公表しており、ホルムズ海峡の事実上封鎖の影響が広がってきた。
TOTOは13日、関係業者に通知を出した。現時点で生産は通常通り行われているが、受注を続けると納品できなくなる恐れがあるという。主力商品の衛生陶器(トイレ)単体の製造や受注に問題はないとしている。
TOTOによると、調達に支障がでている溶剤は、壁や天井にフィルムを貼る接着剤や、一部の浴槽のコーティング剤に含まれている。同社は「ホルムズ海峡周辺の通航制限などに伴い、原材料の調達が極めて不安定だ」と説明した。
LIXIL(リクシル)も10日、石油由来の原材料やアルミニウムなどのコスト上昇が避けられないとして「生産、出荷または受注の制限がつく可能性がある」と発表。タカラスタンダードも13日に同様のコメントを出した。