部員2人が大麻所持などの疑いで逮捕された天理大ラグビー部をめぐり、日本ラグビー協会が新たな見解を示しました。 6日の会見で岩渕健輔専務理事が言及したのは、協会として処分を下す可能性でした。
逮捕後の調査では、他の部員に疑いが認められなかったこともあり、関西協会は天理大の今秋のリーグ戦出場を認めました。活動も8月1日から再開されていますが、日本協会がどのような立場を取るのかが新たな焦点となっています。
今回の記事では、岩渕専務理事の会見での発言をもとに、関西協会による出場判断と日本ラグビー協会の役割を整理します。 協会と大学リーグ委員会の判断の違いを確認しながら、今後の展開を見ていきます。
【日本協会の見解】 岩渕専務理事が言及した処分の可能性と今後の対応
日本ラグビー協会の岩渕健輔専務理事は6日、理事会後にオンラインで会見を行った。そのなかで、7月2日に部員2人が大麻所持などの麻薬取締法違反の疑いで逮捕された天理大ラグビー部について言及した。
その後の捜査当局による尿検査などの結果、他の部員に疑いは認められず。同12日に開かれた関西協会内の大学リーグ委員会で天理大は今秋のリーグ戦出場が容認され、8月1日からは活動が再開された。
この決定に対して岩渕専務理事は「それぞれの大学のリーグの出場云々はそれぞれの支部の大学委員会が担当するということになっている。日本協会としてマルやバツということを議論する立て付けにはなっていない」と日本協会の立場を説明。「一方で今回の件については非常に大切な問題なので、当然、議論は日本協会のなかでもございます」と説明した。
その上で「日本協会が行うのは、倫理及び処分規程に基づいた処分について必要に応じて行うということになっております。今回は逮捕事案なので、最終的な結論が出たタイミングで当該選手、チームの管理者、チームについて、それぞれ処分の議論を行い、必要があれば処分を行う形になる」と、今後、日本協会として何らかの処分を下す可能性があると説明した。
関西大学ラグビーAリーグは9月14日に開幕。天理大は同日に関西大と初戦に臨む予定となっている。